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ボーナスの支給額の平均はいくら?支給額と手取り額は違う!?手取り額の計算方法は?

ボーナスといえば会社員にとって大きな楽しみだったりします。自分のボーナス手取り額が平均より多いか少ないか、他人のお財布事情もちょっと気になりますね。

ここではボーナスの手取り額の平均と、手取り額の計算の仕方について見ていきます。支給額と手取り額の差に驚き!なんてことがないように計算方法についてもザックリ知っておきましょう。

そもそもボーナスとは?

一般には「ボーナス」と言いますが、就業規則や給与規定では「賞与」と明記されています。支給時期は、ほとんどの会社で年2回、夏(6月または7月)と冬(12月)とされています。

「基本給の〇か月分」と表現されていることが多いですが、「会社の業績や個人の成績に基づく。」「業績によっては支給しない場合がある。」という但し書きがあるのが一般的です。必ず支給されるものではないことも覚えておく必要があります。

ボーナスの平均は何か月分?

大企業の平均では一回あたりのボーナスでおよそ2.5か月分、中小企業の平均では一回あたりのボーナスでおよそ1か月分程度が支給されます。

ただし、ボーナスがあるのが当たり前ということはなく、ない企業もありますし、業績等により、以前はあったけれどもなくなったというケースもあります。住宅ローンなどでボーナス払いの併用はリスクもあるものと考えた方がよいでしょう。

ボーナスがある企業でいえば、サラリーマンの年収の約半分を占める金額になるため、自分のボーナスの金額をザックリ知っておくことはライフプランを考える上でも重要です。

ボーナスの支給額の平均はいくら?

企業規模が大きいほどボーナスの額は高い傾向にあり、大企業と中小企業では大きな差があります。

2018年の冬のボーナス額は過去最高と報道されて記憶に新しいですが、経団連の調査では平均支給額は95万6744円。2年ぶりに前年を上回り過去最高となりましたが、これは加盟する大企業の平均です。

また、日本経済新聞社がまとめたボーナス額は前年比3.28%増の83万4391円。こちらは主に上場企業の平均だが、やはり過去最高だったようです。

中小企業では、支給企業の平均は27万6486円。前年に比べて1万2657円の減少しています。従業員50人以上の企業に絞ると、平均は29万8661円となるが、こちらは前年比4万6839円の減少となっていて、企業規模により明暗が分かれているというのが現状のようです。

ボーナスの支給額と手取り額は違う!手取り額の計算方法とは?

ボーナスからも税金や保険料が控除されます。ボーナスから控除されるものは、所得税・厚生年金保険料・健康保険料・介護保険料・雇用保険料です。毎月の給与からは住民税が控除されますが、住民税は前年の収入に基づき6月~12月の給与から分割で引かれるため、ボーナスからの控除はありません。

ボーナスからは上記のような税金や社会保険料が引かれますが、その引かれる金額はかなり大きなものとなります。

実際のボーナスの手取りは、社会保険料が約4.5%、厚生年金保険料が約9.2%、雇用保険料が0.3%、所得税は収入額によりますが、全体でおよそ20%の天引きがあり、その結果、支給額の約80%が手取りとなるイメージです。

年代別・性別のボーナスの手取り額の平均は?

20代

男性・・20~24歳で約30万7千円、25~29歳で約56万4千円
女性・・20~24歳で約26万3千円、25~29歳で約45万9千円

30代

男性・・30~34歳で約69万円、35~39歳で約80万2千円
女性・・30~34歳で約50万2千円、35~39歳で約53万3千円

40代

男性・・40~44歳で約90万9千円、45~49歳で約108万2千円
女性・・40~44歳で約57万1千円、45~49歳で約60万1千円

男性では、20代前半から40代後半にかけて、ボーナスが倍近く推移するのに比べ、女性では上昇率はなだらかです。年代が上がるにつれ、男女の差が広がることも見て取れます。これは年収の開きにも連動しているようです。

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まとめ 

  • ボーナスの大企業の平均では一回あたりのボーナスでおよそ2.5か月分
  • ボーナスの中小企業の平均では一回あたりのボーナスでおよそ1か月分程度
  • ボーナスからも税金や保険料が控除され、支給額の約80%が手取りとなるイメージ
  • 男性では、20代前半から40代後半にかけて、ボーナスが倍近く推移するのに比べ、女性では上昇率はなだらか

ボーナス事情についてお伝えしてきました。ボーナスは「支給しなければならない」という法律がないため、企業規模あるいは、各企業間で大きな開きがあります。

ボーナスの支給額は保証されたものではありませんし、ボーナス自体もいつなくなるかもわからない時代にきています。勤務先の就業規定などの確認は必要ですが、正社員の4割以上が副業意欲をもっているという調査結果もある中、副業で収入の柱を構築することも、選択肢の1つと言えそうです。

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