この記事ではFPが「先進医療特約は必要かどうか」についての判断の参考にしていただけるよう情報提供していきます。
また、先進医療特約は医療保険、がん保険等に付加できますが、複数加入することが可能なのかどうかについても確認してみました。
もし、複数加入していた場合、重複支払いはされるのかも気になります。保険料が安いといっても、いざの時に重複支払いされないとなると、少しでも無駄は削りたいものですよね。先進医療特約を付加するとしたら、どの保険にどのように、つけるのがいいのかなど、先進医療特約のかしこい加入（付加）の仕方を伝授します。
先進医療特約は必要か?
先進医療特約が必要かどうかの話の前に、「先進医療」とはなにかを確認しておきます。
先進医療とは
厚生労働大臣が定める高度な医療技術です。
先進医療とは、厚生労働大臣が承認した先進性の高い医療技術のことで、医療技術ごとに適応症(対象となる病気・ケガ・それらの症状)および実施する保険医療機関(高度な技術を持つ医療スタッフと施設設備を持つ大学病院など)が特定されています。
「先進医療にかかる技術料」は公的医療保険制度の対象とならないため全額自己負担となり、高額となる場合があります。また、高額療養費の給付もありません。
費用の負担は?
先進医療にかかる技術料は全額自己負担となります
先進医療を受けたときは、通常の治療と共通する部分(診察・検査・投薬・入院料等)の費用は一般の保険診療と同様に扱われ、公的医療保険制度の給付対象となりますが、「先進医療にかかる技術料」については、患者が全額自己負担することになります。
先進医療特約は必要か？
先進医療にかかる技術料以外の診察・検査・投薬・入院料などは健康保険の給付対象となり、自己負担額は1割～3割ですが、先進医療にかかる費用（技術料）は、公的医療保険制度の対象とならないため患者の全額自己負担（保険外診療）です。
先進医療は公的医療保険制度の対象外となる為、本人負担が3割ではなく10割負担の為、治療行為によっては高額な支払いの可能性があるということです。
この高額になるかもしれない治療費をカバーするのが先進医療特約となりますが、特約の保険料自体は毎月100円～200円前後程度。
先進医療特約が少額の保険料で付加できるということは、給付金の支払いがあまり発生していないことを意味します。そういった意味合いから、FPの中にも、先進医療特約は、保険料がやすいとはいえ、付加の必要なし・・とするFPもいますが、個人的には、迷うくらいであれば付加しておいた方がいいとお伝えしています。
元気で働いているときのコーヒー一杯分程度のお金で、将来の万が一のときの治療の選択肢を増やすことがでるわけですから、絶対必要というよりは、入っているに越したことはないというレベル感です。
先進医療特約は複数加入できるのか？
結論からいうと、先進医療特約は複数加入できます。ただし、現在私が確認できている保険会社すべて、１社で複数加入は不可となっています。
例えば、１つの保険会社の医療保険とがん保険の両方に先進医療特約を付けることはできなくなっています。
ただし、保険会社が異なれば、先進医療特約を複数加入することは可能です。「A社の医療保険にも付加、B社のがん保険にも付加」は可能です。
先進医療特約の複数契約、重複支払いされるのか？
先進医療特約は、保険会社が異なれば、複数加入することが可能であることは前述の通りです。では、複数加入していた場合、重複して支払われるのでしょうか。
こちらも結論からいうと、私が確認したメットライフ生命、オリックス生命、東京海上日動あんしん生命、セコム損害保険では、他社と重複して支払うとの回答でした。
ネット上に、先進医療特約は実損填補だから重複しては支払われないとの情報もありますので、もしかしたら保険会社によって、重複して支払わない会社もあるのかもしれません。
カスタマーの回答でも、「弊社では重複して支払いますが、他社のことは解りかねます。」との言葉もありました。
いまのところ、一般論としては、重複支払いされると考えて良さそうです。
先進医療特約のかしこい備え方とは
医療とがんなら医療保険に付ける！
先進医療特約は、医療保険やがん保険に付加することができる特約です。国内生保と呼ばれる大手保険会社の商品では、死亡保障、入院、手術、先進医療がセットで付加できるものもあります。
医療保険、がん保険、両方の契約があるのであれば、先進医療特約は、医療保険に付加するのが良いです。
医療保険に付ければ、ガンも含めて全ての先進医療が適用範囲となります。しかし、がん保険に先進医療特約を付けると、適用範囲ががんの先進医療のみとなってしまうのです。
先進医療はがんの先進医療だけでだけではないので、せっかく備えるなら、適用範囲の広いものがいいです。
先進医療の費用を病院に直接支払ってくれる保険会社がベター
先進医療は全額自己負担なので、保険会社から給付金を受け取るまでは、一時的とはいえ高額な自己負担になることがあります。そういった場合に備えて、保険会社から直接病院に支払ってくれる「直接支払い制度」を実施している保険会社もあります。
病院が発行する請求書類などを提出すれば、保険会社から病院に支払ってくれるのです。これなら、立て替える必要もなく安心です。ただし、保険会社は制度を持っていても、医療機関の方で、対応できないケースもあります。保険会社に問い合わせれば、どの医療機関が直接払い対応機関かはすぐわかります。
先進医療が気になるなら最初から付加しておく
100円～200円程度とはいえ、若いうちは先進医療特約の必要を感じない・・などの理由で、特約付加を迷う方もおられますが、迷うくらいなら最初から付加するのをオススメします。
100円～200円の特約ですが、中途付加するとなると、新規で加入するときと同じ、健康状態の告知が必要です。歳をとってくると、大病でなくとも、薬を飲んだり、健康診断に異常の数値が混ざることはよくあることです。自分は元気なつもりでも、保険には加入できないということも十分ありますので、気になる人は最初から付加しておくのが良いでしょう。
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まとめ
- 先進医療にかかる費用（技術料）は、公的医療保険制度の対象とならないため患者の全額自己負担（保険外診療）
- 先進医療特約は高額になる可能性のある先進医療にかかる費用（技術料）が給付される
- 100～200円、最近では交通費や宿泊費などを負担できるものや別途プラスαで諸費用等を負担できるものもあるため内容の確認も必要
- 先進医療特約は医療保険とがん保険なら医療保険に付加する
- 直接払制度があれば、よりベター
- 特約は10年更新より、終身の方がよりベター
商品の善し悪しももちろんありますが、実は有益な情報提供をしてくれる担当者の存在もとても大事です。
先進医療特約の給付は高額になることも多いため、対象になるつもりがあとになって支払いの対象外だった！では目も当てられませんし、先進医療特約から支払われるのなら、この治療を選びたかったなど後悔してもどうしようもないこともあります。
ちょっとしたことでも気軽に相談できる関係をつくっておけると安心です。
今後を考える
医療技術の進歩にともない、保険商品もどんどん新しいものがでてきています。保険も今の健康保険制度に合わせたものを選択してくことが大事です。
これからの時代、なんとなく過ごしているだけでは苦しくなるばかり。
何かしら手を打たないと、と漠然と感じている人も増えています。
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